最近の株価暴落により、NISAを始めたばかりの初心者たちの間で不安が広がっているようです。
特に、初めての投資経験で動揺する方も多く、ネット上では様々な声が上がっています。
この記事では、初心者の方々が感じている不安への、ネット上での反応、そして今後どのように対応すべきかをサクッとまとめました！
NISA初心者が感じる不安とは？
株価が暴落すると、NISAを利用して投資を始めたばかりの初心者にとって、心理的な負担が大きくなるのではないでしょうか。
「資産が減ってしまうのではないか」という恐怖や、「投資を始めたタイミングが悪かったのかもしれない」という後悔が押し寄せることを心に抱くことも多くなる方も少なからず、いらっしゃるのでは・・・。
特に、投資経験が浅い場合、こうした不安はさらに強まるでしょう。
ネット上の反応とアドバイス
株価暴落に対するNISA初心者の反応は、SNSや掲示板でも多く見受けられます。
不安を感じている投稿が増える一方で、経験豊富な投資家からは「慌てずに冷静に対応することが重要」とのアドバイスも寄せられています。
また、一部では「今が買い増しのチャンス」という声もあり、初心者にとっては様々な意見に振り回されがちです。
花輪陽子さんシンガポール在住FP（CFPⓇ・１級FP 技能士）
補足新NISAが始まって投資を初めてした人や上昇相場しか経験のない若い投資家にとって、今回の急落は精神的にも非常に辛いでしょう。
証券会社勤務だった筆者も初めての本格的な資産運用がリーマンショックの際でいきなり大幅に下落をした経験があります。
安心して夜も眠れるようにするために、投資額を限定する、長期・分散・積立を心がけることが重要です。
いきなりNISAの年間投資枠をめいいっぱい使い切ろうとするのではなく、投資対象も分散して（今回の下落は日本株の下落が一番大きかったです）、コツコツ毎月定額の積み立てを継続させるのです。
そうすれば、安くなった時にたくさんの口数の投資信託を購入することができます。短期的ではなく、10年後、20年後、自分の資産を育てる意識で継続させることが大切です。
久保田博幸さん
金融アナリスト
見解1987年10月19日にニューヨーク株式市場の急落をきっかけとした世界的な同時株安が起きた。
これがブラックマンデーと呼ばれた。日経平均平均株価は市場開設以来の大暴落、前日比3836円安を記録した。
今回はそれに次ぐ日経平均の下げ幅となった。ただし、下げ率は5.8%と歴代29位にとどまっていた。
これはつまり日経平均が一時4万円を超えて史上最高値を更新するなど、絶対水準が上昇していたことで、下げ幅が大きくなっていた。
このため、それほど動揺する必要はないかもしれない。
ただし、米国市場がインフレトレードの解消に動いており、いったん上昇相場が終焉する可能性はある。これも相場であり、投資には価格変動リスクが伴うことも認識してほしい。
あまり目先の動きに動揺する必要はないが、大きなトレンド変化の際には、投資をいったん見送るなど自分なりの投資スタンスを掴むことも大事だと思う。
お金の先生／C ＦＰ／証券アナリスト／ＩＦＡ
見解新NISAを始めた人だけでなく、アベノミクス以降の上昇相場で投資を始めた人は大幅下落に驚いていることと思います。
新NISAをはじめたばかりの人は、資金が大きく増えた中での急落でなかったことが、幸いと言えるのではないでしょうか。
上げ相場だけの経験値でイケイケと全資産を株式に投じてしまうと急落時に大打撃となります。
対策は２つ、１つは長期の積み立て割り切って気にしないこと、ただし同頑張っても気になってしまいますよね。
もう１つはリスク管理のために株式以外の資産を含めること、リスク許容度に合わせて投資をしないと想定外の下落に対応できません。
リスク許容度は各金融機関で提供する無料ツールを利用しましょう。
なお、ウエルスナビの公式サイトでリスク許容度ごとの資産配分が公開されていますので、自身のポートフォリオが全額株式になっている人は参考になるはずです。リスク管理の観点から株式が多すぎるとわかるでしょう。
上記の専門家たちの見解は、NISA初心者にとって非常に参考になるアドバイスが詰まっています。
花輪陽子さんの「長期・分散・積立」を基本にしたアプローチや、久保田博幸さんの市場変動に対する冷静な対応、そして高橋成壽さんのリスク管理の重要性を強調する意見は、初心者が不安を感じる時にこそ心に留めておきたいポイントなように感じます。
これらの意見を参考にしながら、冷静で計画的な投資行動を心がけることが重要といえるのでしょう。
NISA初心者が取るべき対策
株価暴落時にNISA初心者が取るべき最も重要な対策は、冷静さを保つことと、焦って売却するのではなく、長期的な視点で投資を続けることが大切。
また、ポートフォリオの分散や、リスク許容度の再評価も有効です。
適切な情報収集を行い、専門家のアドバイスを参考にしながら、自分に合った対応を考えることが大切ということだと言えますね。
